現在、排水処理の主流方法である「活性汚泥法」。
活性汚泥法では、微生物などが分解しきれなかった汚泥物質が
「余剰汚泥」として残るのですが、これを処理しなくてはいけません。
その処理方法のひとつとして挙げられるのが、焼却での処分方法。
余剰汚泥の焼却に伴い、多くの二酸化炭素(CO₂)が排出されます。
また、余剰汚泥は埋立地への処分方法もありますが、
埋立地は次々につくれるわけでもなく、いずれ飽和状態を迎えてしまうことになります。
持続可能な社会を構築するためには、「余剰汚泥量の削減」は喫緊の課題と言えます。

近年、人口減少や高齢化による技術者不足や、
汚水処理の単位体積あたりの処理コスト高による維持管理費の圧迫、
施設の老朽化により、長寿命化を踏まえた効率的な改築・修繕の必要性など、排水処理場の運営における課題は山積みです。
こうした社会情勢の中、運転・維持管理の容易性、ライフサイクルコスト・改築更新費の抑制などのニーズはより高まってきており、良好な事業運営を持続できる水処理ソリューションが求められています。

昨今の集中豪雨や大規模地震などの災害で、排水処理場が被災し、
その機能が停止してしまうリスクがより深刻になってきています。
この事態は、公衆衛生被害の発生や浸水被害の発生など、
住民の生命・財産に係わる重大な事態に繋がる恐れがあります。
また、経験豊富な現場スタッフは減少傾向にあり、
インフラの維持管理や災害対応に必要な技術力の蓄積・継承が困難になっています。
防災・減災を視野に入れた、応急復旧対応可能な水処理技術は、
今後、検討必須な事項ではないでしょうか。